2022.08.28 怖い話17「デジタルデバイド」
中村です。
「デジタルデバイド（digital divide）」という言葉を聞いたことがありますか？
調べてみました。
簡単に言うとITCを活用できる人とできない人の格差のことをデジタルデバイド（情報格差）といいます。
これを、「国際間」「地域間」「個人・集団間」の3つの視点で論じることが多いそうですが、いずれにしても、ＩＴリテラシー（能力・知識）の違いによって、発生する様々な不利益を問題視しているわけです。
テレビコマーシャルでは簡単に「〇〇で、検索を」なーんて言ってるけど、90才を過ぎたうちの母親には無理というわけですね。
某ゴルフ用品店でしばらくぶりにグローブを買ってお店のポイントカードを渡したら、
「紙のポイントカードは来年2月で終了です。モバイルポイントカードに移行しなければ、今までのポイントは無効になります。アプリをダウンロードしてカード登録をしてください」といわれました。
ゴルフは生涯スポーツ、80才を過ぎた方もプレーをするスポーツなのですが、ここでも「デジタルデバイド」が発生しているなーと感じる次第です。
DXが叫ばれる今の世で、この情報格差が当然個人だけでなく企業においても発生しているのは、我々が良く知るところです。
「デジタルデバイド」が、当然企業の優劣にかかわってきます。
ここ数年でこの格差の影響は明確な形で表れてくるのではないでしょうか。
ところが、ここ数年などと悠長なことを言っていられないのが、情報セキュリティにおけるデジタルデバイド。
情報セキュリティに疎い企業が標的となり、低い堤防から水が漏れ、その企業だけでなく関連取引先にも大きな損害を及ぼす危険性があるわけです。
「いやー、うちの会社はＩＴに弱くって・・・」などと言っていると、「お取引ご免」という事態になるのです。
怖いですね「情報セキュリティにおけるデジタルデバイド」。
民間企業において「デジタルデバイド」を解消するためには、ＩＴ人材の育成・教育と確保しかありません。
当社は、情報セキュリティポリシーに基づいて、三か月に1回のサイクルで、全社員と協力会社、派遣社員全員に情報セキュリティ研修を実施しています。
そして情報セキュリティマネジメントやＩＴパスポートなどの資格取得を会社が全面的に支援をして、人材の育成・教育に取り組んでいます。
「うちの社員はITには弱くって・・・」と言っている場合ではありませんよ。